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株式会社エヌエスイーはアグリソーラー(営農型太陽光発電システム)を専門とする再生可能エネルギー商社です。

TEL. 03-3305-0811

〒157-0062 東京都世田谷区南烏山6丁目28番14号

確かな技術と自由な発想 新しい農業のスタイルをご提案します

株式会社エヌエスイーはアグリソーラー(営農型太陽光発電システム)を専門とする再生可能エネルギー商社です。
アグリソーラー用架台の実用新案特許を保有し、コンサルタント業務に当たっています。

TOPICS

  • アグリソーラー下部の栽培収量データが分析されておりますが、太陽光パネルを圃場の上に設置することによって、その下部の収穫量が概ね1割以上増えることが分かっています。高架型の架台システムは下部の圃場が拡散光でも十分に光飽和点を満たし、植物の育成に害のある赤外線(=直射熱)は適度に遮ることが分かってきました。
    詳しくはお問い合わせください。
  • 山梨県の農家様に朗報。
    山梨県民信用組合で「アグリソーラー・ローン」が登場しました。個人の方でも、上限5,000万円までが融資可能枠となっております。
    年齢にご不安のある方も、特定目的会社を設立することで融資が可能となる場合もありますので、詳しくはお問い合わせください。金融機関へは弊社よりご紹介申し上げます。

NEWS新着情報

2022年3月28日
4月1日より「山梨県太陽光条例」により【既存設備の届出】と【維持管理計画】の作成と公表が義務化されました。               
2020年1月7日
明けましておめでとうございます。本年も、お客様、ご関係者各位殿、何卒、ご高配、お引き立ての程、宜しくお願い申し上げます。尚、物件紹介等を更新致しました。
2019年12月26日
2019年12月28日(土)~2020年1月5日(日)迄年末年始長期休暇とさせて頂きます。本年は、お客様、関係各位殿におかれましては誠に有難うございました。来年も、より一層のご高配、お引き立ての程、宜しくお願い申し上げます。
2019年12月20日
物件紹介等を更新致しました。高反響で、既に売却済の場合は、ご容赦下さい。
2019年10月15日
物件紹介等を更新致しました。高反響で、既に売却済の場合は、ご容赦下さい。
2019年9月15日
お陰様で、約136物件をご紹介掲載し、約1月半で殆ど売却済で、更に新物件も加え、物件紹介等を更新致しました。大反響ですので、ご興味あれば、お早目のご連絡をご推奨申し上げます。
2019年7月31日
物件情報等のデザインを更新致しました。尚、物件紹介等(営農型アグリ及び非営農型野立て)も多数追加及び更新されてますので、物件紹介等」をぜひ、ご覧になって下さい。
2019年7月8日
サーバー移管完了致しましたので、ホームージを再開致します。尚、物件紹介等(営農型アグリ及び非営農型野立て)も多数追加及び更新されてますので、物件紹介等」をぜひ、ご覧になって下さい。
2019年7月1日
サーバー移管の為、数日中に、数日間ホームページが見れない期間が発生致します。ご迷惑をおかけ致し申し訳ございませんが、しばらくお待ちください。
2019年6月1日
ホームページの物件紹介等(営農型アグリ及び非営農型野立て)多数追加致しました。物件紹介等」をご覧になって下さい。
2019年4月27日
物件紹介等及び会社概要等を新たに野立等追加更新致しました。主に、物件紹介等」をご覧になって下さい。
2019年4月26日
4月28日~5月6日迄の日曜及び祝日をGWとして長期連休とさせて頂きます。
2019年3月23日
ホームページの物件紹介等及び会社概要等を更新致しました。主に、物件紹介等」をご覧になって下さい。
2018年12月23日
ホームページを更新致しました。前回掲載物件は、おかげさまで、完売致しました。新たに高FIT等の良質な物件を掲載。先着順受付となっています。詳しくは「物件紹介等」をご覧になって下さい。
2018年11月3日  
ホームページを更新致しました。高FIT等の良質な物件が先着順受付となっています。詳しくは「物件紹介等」をご覧になって下さい。  
2018年8月1日  
ハウスソーラーシステム開発新発売(ビニールハウス付きの太陽光発電システム)。
2017年9月25日        
会長の中村がFM-FUJI、10月8日(日)午前9:30放送WEST END TALKで井形慶子 さんから「アグリソーラー」のインタビューを受けました。
2016年8月20日
ホームページを更新しました。
2016年5月7日
山梨県の農家様に朗報。
山梨県民信用組合で「アグリソーラー・ローン」が登場しました。
2016年4月4日
2016年度より、アグリソーラーへの参入要件が緩和されました。
農業専従者や農地所有適格法人(農業生産法人)ではない、一般企業の参入が可能になりました。
詳細はお問い合わせください。
2016年1月10日
営農型太陽光発電のガイドラインが改正されました。
※8割ルールが撤去要件から外れました。
※一時転用期間中に収穫が見込まれない果樹などにおいても、栽培管理や各年における生育段階を報告することによって、栽培を可とする方針が決定しました。